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主要SNSとYouTubeを加えたことで、月間のスマホ広告出稿広告主数は、1.6倍に増加
- スマートフォン広告統計サービス「SmartPhone Ads Report」より -

2018年07月05日   
株式会社ビデオリサーチインタラクティブ

インターネット利用状況を調査している株式会社ビデオリサーチインタラクティブ(本社:東京都千代田区、社長:遠藤(えんどう) 敏之(としゆき))は、スマートフォン広告の広告統計サービス「SmartPhone Ads Report」において、今年4月に主要SNS(Facebook / Instagram / Twitter)、5月にYouTubeを調査対象に加えたことに伴う広告出稿状況の変化をまとめました。

今回の結果は、当社独自基準に基づいて収集・DB化した、スマートフォン向けの動画広告やディスプレイ広告の広告統計サービス「SmartPhone Ads Report」をもとにまとめたものです。


<主なポイント>

● 主要SNS(Facebook / Instagram / Twitter)とYouTubeが調査対象に追加された2018年5月度のスマートフォン広告の出稿広告主数は3,454社となった。
これらの媒体が追加される前の2017年度(4月~3月)の月間平均での広告主数は2,175社であり、4媒体が加わったことにより、広告主数は約1.6倍に増加したことになる。 【図表1】

    
       

● 5月度データをもとに、追加4媒体と従来の調査対象媒体における広告出稿状況をみると、追加4媒体のいずれかに出稿した広告主数は1,801社、従来の調査対象媒体のいずれかに出稿した広告主数は2,196社であった。出稿パターンをみると、出稿した全広告主数のうち36%(1,258社)が追加4媒体のいずれかのみの出稿、48%(1,653社)が従来の調査対象のみの出稿であり、双方への出稿が確認されたのは16%(543社)という結果であった。 【図表2】

    
        

● 業種別に5月度のスマートフォン広告出稿社数のシェアを、追加4媒体と従来の調査対象とで比較してみると、相対的に追加4媒体では「製造業」「IT業種」のシェアが高く、逆に「専門店(小売)」「住宅・不動産」のシェアが低い傾向にあることがわかる。 【図表3】

    
        

● なお、追加したFacebook / Instagram / Twitter / YouTubeの全てにスマートフォン広告を出稿した広告主は、5月度では25社であり、飲料や化粧品など一般消費財の大手ナショナルクライアントなどがあげられる。 【図表4】              
              

【図表1】スマートフォン広告出稿社数の推移  *自社広告除く

【図表1】スマートフォン広告出稿社数の推移  *自社広告除く

【図表2】スマートフォン広告出稿社の出稿状況(2018年5月度) *自社広告除く

【図表2】スマートフォン広告出稿社の出稿状況(2018年5月度) *自社広告除く

【図表3】スマートフォン広告出稿社の業種別シェア 追加媒体 / 従来の調査対象との比較(2018年5月度) *自社広告除く

【図表3】スマートフォン広告出稿社の業種別シェア 追加媒体 / 従来の調査対象との比較(2018年5月度) *自社広告除く

【図表4】追加4媒体(Facebook / Instagram / Twitter / YouTube)全てに出稿が確認できた広告主(2018年5月度)

【図表4】追加4媒体(Facebook / Instagram / Twitter / YouTube)全てに出稿が確認できた広告主(2018年5月度)

■「SmartPhone Ads Report」の概要

調査対象
広告スペース
主要なアプリ / スマートフォン専用サイトより選定した約420の広告スペースを対象
・2018年4月より、主要ソーシャルメディア(Facebook / Instagram / Twitter)を追加
・2018年5月より、YouTubeを調査対象に追加
調査方法 実際にスマートフォン端末(OS別)を使用し、広告素材を取得しDB化
主な集計項目 ・広告主名 / 銘柄名 / 素材別の推定インプレッション / 推定広告費集計機能
・調査対象アプリ・Webサイト / 広告メニュー別の広告出稿状況集計機能
・配信アドサーバー別の広告出稿状況集計機能
        

<株式会社ビデオリサーチインタラクティブ>

株式会社ビデオリサーチインタラクティブは、インタラクティブ領域におけるメディアの媒体価値や広告効果を最大化・最適化するための業界標準データやソリューションを提供し、企業のコミュニケーション活動をサポートしています。
インターネットオーディエンス測定事業、広告統計事業、広告効果測定事業を軸に、1999年より活動しています。



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