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プレスリリース


2012年02月28日
株式会社ビデオリサーチインタラクティブ

PCインターネットユーザーのスマートフォン所有率は、全体で27.0%。
2011年8月時点にくらべ、8.2ポイントの増加。


〜2012年3月22日リリースの「SmartPhone Contents Report (vol.02)」予備調査結果より〜


インターネット利用状況を調査している株式会社ビデオリサーチインタラクティブ(本社:東京都千代田区、社長:五十嵐 達<いがらし とおる>)は、2012年3月22日(木)にリリースする、スマートフォンユーザーにおけるアプリやブラウザなどスマートフォンコンテンツの利用状況をまとめた調査レポート「SmartPhone Contents Report (vol.02)」の提供を開始するにあたり、2011年9月に引き続きスマートフォンユーザーを抽出するための予備調査の結果をまとめました。

    
    

<予備調査結果の主なポイント>
● 15〜69歳のPCインターネットユーザーでのスマートフォンの個人所有率は、全体で27.0%を
  示し、前回調査(2011年8月)時点にくらべ8.2ポイントの増加。
  性別では、男女とも所有率は伸びているものの、男性32.0%・女性21.8%と、依然として10ポ
  イント程度の差を埋めるには至っていない。
  年齢別での所有率をみると、男女とも20代を中心に浸透していることがわかり、特に男性20
  代では48.3%と、半数に達する勢い。

● 一方、携帯電話/PHS(フィーチャーフォン)の個人所有率は、全体で68.4%となり、前回調査
  時点より5.3ポイントの減少。特に男女20代での減少幅が相対的に大きく、フィーチャーフォ
  ンからスマートフォンへの乗り換えの進行度合いの早さがうかがい知れる。

● スマートフォンとフィーチャーフォンのいわゆる“2台持ち”率は、全体の7.2%。スマートフォン
  所有率の高い男性20代で14.0%と、各層中最も高くなっている。

● 「iPad2」に代表されるタブレット端末の所有率は、全体で6.8%となり、前回調査時点より2.3
  ポイントの増加。なお、男性20〜40代の所有率は、二桁に達している。

● スマートフォン所有者のタブレット端末所有率は15.4%。


※なお、前回の予備調査の結果は、当社ホームページよりご確認いただけます。こちらからご確認ください。


【図表1】スマートフォンの性・年齢別個人所有率


【図表2】性・年齢別 携帯電話/PHS個人所有率、スマートフォンと携帯電話/PHSの“2台持ち”所有率


【図表3】その他ポータブル情報端末の性・年齢別個人所有率


【図表4】スマートフォン、携帯電話/PHS、タブレット端末各所有者別のポータブル端末所有率(全体)



■「SmartPhone Contents Report vol.02」予備調査の概要

調査エリア 日本全国
調査対象者 15〜69歳のPCインターネットユーザー 24,608サンプル
対象者構成 総務省「平成22年通信利用調査」より、
最近1年間のインターネット利用経験者構成割合に準じる
調査方法 Web調査
調査時期 2012年2月9日(木)〜2月13日(月)

■「SmartPhone Contents Report vol.02」本調査の概要

調査エリア 日本全国
調査対象者 15〜69歳のスマートフォン所有者 4,000サンプル
対象者構成 予備調査におけるスマートフォン所有者(本調査非協力者は除く)
調査方法 Web調査
調査時期 2012年2月9日(木)〜2月13日(月)


「SmartPhone Contents Report」は、“メディアとしてのスマートフォン”に焦点を当て、
・アプリや専用サイトといったスマートフォンコンテンツ(計207のコンテンツを対象)の利用状況の把握
・そのコンテンツのユーザープロフィールの把握
・PCのWebサイトの利用状況も同時に調査しており、同一コンテンツのトータルリーチやデバイス間重複状況も把握可能
・スマートフォン利用実態の把握
・2011年9月にリリースした「vol.01」と併せ見ることで、時系列での推移を把握 を目的に調査企画したものです。スマートフォンマーケティングにおける基礎資料として、広告計画立案のサポートツールとして、ぜひご活用ください。
また、あわせてスマートフォン向け広告のデータベースサービス「SmartPhone Ads Report」をご利用いただくことによって、モバイル広告市場の発展、ひいては広告市場全体の活性化に貢献することを期待しています。


 

<株式会社ビデオリサーチインタラクティブ>

 ビデオリサーチインタラクティブはインターネットオーディエンス測定事業、インターネット広告の第三者配信事業を中核に調査事業全般を展開しております。
インターネットオーディエンス測定事業の中心は「Web Report」というインターネットオーディエンスデータの提供です。日本のテレビ視聴率を提供しているビデオリサーチのノウハウを継承し、日本のインターネット利用動向情報を2000年からご提供しております。



■本件に関する報道関係の方のお問い合わせ先

株式会社ビデオリサーチインタラクティブ 営業企画部
電話:03-5226-3283 FAX:03-5226-3289 メールアドレス:

〒102-0075 東京都千代田区三番町6-17 URL:http://www.videoi.co.jp/



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