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2015年11月18日株式会社ビデオリサーチインタラクティブ
定額制動画配信サービスアプリ(SVOD)利用率は、5%前後。
インターネット利用状況を調査している株式会社ビデオリサーチインタラクティブ(本社:東京都千代田区、社長:遠藤 敏之<えんどう としゆき>)は、Androidスマートフォンアプリでの定額制動画配信サービス(以下、SVOD)、およびSVODを含めた動画配信サービスの利用状況を、先週(11月12日)プレスリリースしたPCインターネットでの動向に引き続き、まとめました。
<結果の主なポイント>
●SVODを含めた主な動画視聴アプリ全体の月間での利用率をみると、過去13ヶ月では、60%台後半から70%台で推移している。この利用率をGoogle Playストアのカテゴリ別の利用率と照合すると、「LINE」などの"通信"カテゴリには及ばないものの、「Facebook」「Twitter」などの"ソーシャルネットワーク"カテゴリや、「クックパッド」「McDonald's Japan」などの"ライフスタイル"カテゴリの利用率の水準となっている。利用者一人当たりの平均起動回数は、2015年4月までは20回台だが、5月以降は30回を超え、増加傾向にあることが窺える。
SVODの利用状況を時系列でみると、利用率は4〜5%、平均起動回数は10〜12回程度で安定して推移しており、昨年10月以降大きな変動はみられなかった。
●動画視聴アプリ全体の利用率を性別でみると、先週当社がリリースしたPCでの傾向(男性が女性を大きく上回る)とは異なり、男女間の差はほとんどない。性・年齢別でみると、男女とも若年層ほど利用率が高い点で共通している。
次に平均起動回数を性別でみると、動画視聴アプリ全体では男性(40.9回)の方が女性(30.5回)より10回程度多くなっている。特に、相対的に利用率が高い男女19才以下の層では56.9回と多く、拡がり(利用率)も深さ(平均起動回数)も他の年齢層を圧倒していることがわかる。
一方、SVODについてみると、動画視聴アプリ全体の利用が活発な男女19才以下の層で、相対的に利用率・平均起動回数が低く、定額制(有料)の影響か、傾向を異にしている。
●これら拡がり(利用率)と深さ(平均起動回数)の掛け合わせで算出したポイントでみてみると、前述のように男女19才以下の層での動画視聴アプリ全体とSVODでの傾向の違いが明確にわかる。
SVODは、PCサイト・スマートフォンアプリとも、それぞれ月間のリーチが10%に達していません。
キャズムを超えるのか?超えるとしたらいつか?今後も注目してウォッチしていきます。
※ 2015年11月12日のプレスリリース内容は、こちらをご参照ください。
『PCでの定額制動画配信サービスサイト(SVOD)の推定訪問者数は166万人。動画配信サイト全体では2,120万人。 *2015年10月度データ』
【図表1】動画視聴アプリの月間利用率・平均起動回数 時系列推移(2014年10月〜2015年10月)
* 母数は、各月のアプリ利用者全体
< 動画視聴アプリ全体 >
< SVOD >
【図表2】性・年齢別 動画視聴アプリの利用状況(2015年10月度)
* 母数は、2015年10月度のアプリ利用者全体
【図表3】利用率×平均起動回数で算出したポイント(2015年10月度)
■ 集計対象アプリ(順不同)
■ 集計概要
使用したサービス Androidスマートフォンユーザーでのアプリ利用データを分析できるサービス「Cloudish by App Ape」を使用 調査エリア 日本全国 集計対象期間 2015年10月度 集計利用データ 「Cloudish by App Ape」搭載の上記対象期間のアプリ利用ログデータ。
(属性が判別できる31,615サンプルを対象)
※「Cloudish by App Ape」をもとに、アプリカテゴリごとの利用ログを曜日×時間帯で可視化した
「Apps HEATMAP」を 当社HPにて公開していますので、ぜひご利用ください。
<<App Ape>>
「App Ape」は、FULLER株式会社が展開するスマートフォンアプリ市場の調査サービスです。国内最大規模のサンプル数をほこり、Androidユーザーの利用している端末情報(通信キャリア、端末モデル等)および、端末内で利用しているアプリケーションの情報(インストール、起動情報等)を元に、端末のトレンドやアプリケーションの市場調査レポートを提供しております。株式会社ビデオリサーチインタラクティブは、この「App Ape」の公認パートナーとしてお客様のニーズに合ったデータの分析・提供を協業しております。
<株式会社ビデオリサーチインタラクティブ>
ビデオリサーチインタラクティブはインターネットオーディエンス測定事業、インターネット広告の第三者配信事業、広告統計事業、広告効果測定事業を中核に調査事業全般を展開しております。
インターネットオーディエンス測定事業の中心は「Web Report」というインターネットオーディエンスデータの提供です。日本のテレビ視聴率を提供しているビデオリサーチのノウハウを継承し、日本のインターネット利用動向情報を2000年からご提供しております。
■本件に関する報道関係の方のお問い合わせ先
株式会社ビデオリサーチインタラクティブ ビジネスデベロップメント本部
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