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スマートスピーカー購入意向率は9.4%
購入意向者は、スマートフォンの“音”に関する機能・サービスの
使用率が高い。

2018年05月10日   
株式会社ビデオリサーチインタラクティブ

インターネット利用状況を調査している株式会社ビデオリサーチインタラクティブ(本社:東京都千代田区、社長:遠藤(えんどう) 敏之(としゆき))は、Google Home/Amazon Echo/LINE Clovaなど様々な製品が登場しているスマートスピーカー(AIスピーカー)の購入意向状況について取りまとめました。


<主なポイント>

●今後ほしい商品として、「スマートスピーカー」と回答した割合は全体の9.4%。
性別で購入意向率をみると、女性よりも男性の方が購入意向率は高く、男性40代~50代で相対的に高い傾向を示している。【図表1】

    
       

●居住エリア別では、関東地区11.7%:関東地区以外7.9%と、関東地区居住者の方がスマートスピーカー購入意向率は高くなっている。【図表2】

    
        

●スマートフォンで使用する機能・サービスについてみると、総じてスマートスピーカー購入意向者は音声関連機能の使用率が高い傾向にある。
音楽コンテンツの使用率も高く(「ダウンロード」35.3%、「オンライン(ストリーミング)」21.0%)、気軽に音楽を楽しめるツールとしてスマートスピーカーの需要があることが窺える結果となった。また、「Bluetooth」や「音声入力」のように、スマートスピーカーと相通ずる機能の使用率も高くなっている。【図表3】
その他、「ラジオをパソコンやアプリで聴くことがある」割合も25.8%(個人全体比+9.2ポイント)と相対的に高い。

    
        

●スマートスピーカー購入意向者の消費に対する意識の特徴をみると、インターネットへの関与が強く、購入意向があるものや話題のものは日頃からインターネットで情報収集している割合が高い。また、「自分が気に入れば値段が高くても購入する」など消費意欲の高さも見受けられる。【図表4】              
              

今回のプレスリリースは、2017年11月時点の調査結果を「WebPAC2」(概要後述)のデータ更新に伴いまとめたものです。その後スマートスピーカーは、メディアでの露出が増加したことに伴い広く浸透してきているものと推察されますが、日本におけるスマートスピーカーの普及はまだこれからです。音楽や動画などの再生といったエンターテインメント領域、対話型でのショッピング、家電と連携したスマートホーム化など、生活をより便利で快適なものにしてくれることを期待しつつ、引き続きスマートスピーカー関連のデータに注目していきたいと思います。

【図表1】性年代別 スマートスピーカーの購入意向率

【図表1】性年代別 スマートスピーカーの購入意向率

【図表2】居住エリア別 スマートスピーカーの購入意向率

【図表2】居住エリア別 スマートスピーカーの購入意向率

【図表3】スマートスピーカー購入意向者がスマートフォンで使用する機能・サービス(スマホ使用者ベース)

【図表3】スマートスピーカー購入意向者がスマートフォンで使用する機能・サービス (スマホ使用者ベース)

【図表4】スマートスピーカー購入意向者の消費意識

【図表4】スマートスピーカー購入意向者の消費意識

■「WebPAC2」アンケート調査の概要

調査対象 日本全国の自宅内PCインターネットユーザー
・インターネットオーディエンス測定調査「WebReoprt」のパネル標本(約12,000サンプル)より満12歳以上を抽出し調査依頼
調査方法 郵送調査
調査時期 2017年11月(毎年実施)
有効回答数 5,682サンプル
        

<サービスの特徴>
        Webサイトの接触状況を「所有商品」「ライフスタイル」といった各種プロフィール項目を切り口として集計分析ができます。
        ・ Webサイトの接触状況を各種プロフィール項目を切り口として集計分析するシングルソース・データベース
        ・ 商品所有・嗜好・ライフスタイルなど多角的なプロフィール情報から、立体的なユーザー像を描くことが可能
        ・ プロモーション戦略・商品開発・事業戦略など、Webマーケティング全般に活用可能


        

<株式会社ビデオリサーチインタラクティブ>

株式会社ビデオリサーチインタラクティブは、インタラクティブ領域におけるメディアの媒体価値や広告効果を最大化・最適化するための業界標準データやソリューションを提供し、企業のコミュニケーション活動をサポートしています。
インターネットオーディエンス測定事業、広告統計事業、広告効果測定事業を軸に、1999年より活動しています。



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