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『平成』から『令和』へ。大型連休のPCインターネットアクセス状況

2019年5月21日   
株式会社ビデオリサーチインタラクティブ

インターネット利用状況を調査している株式会社ビデオリサーチインタラクティブ(本社:東京都千代田区、社長:遠藤 敏之[えんどう としゆき])は、大型連休期間におけるPCインターネットのアクセス状況について、インターネット視聴データサービス「Web Report」をもとにまとめました。


<結果のポイント>

● GW期間中は、PCインターネットの滞在時間がやや長めの傾向に
2019年のゴールデンウィーク(GW)は、5月1日(水)が新天皇の即位の日で祝日になったことに伴い、10日間の大型連休となった。
日別でGW期間とその前の10日間のPCインターネット全体の推定訪問者数をみてみると、GW最終日の5/6(月)に1,500万人台を記録している以外は、1,300万~1,400万人台で安定しており、目立った特徴は見当たらない。訪問者一人あたりの平均滞在時間は、GW期間は各日とも1時間10分台で推移し、GW前にくらべ数分長い傾向にある。 【図表1】
これをGW期間トータルでみると、推定訪問者数は2,736万人、訪問者一人あたりの平均滞在時間は6時間21分となった。GW前の2時点と比較すると、平均滞在時間が若干伸びていることがわかる。 【図表2】

    
       

● GW期間に推定訪問者数の増加率が上がったのは、外出を目的としたWebサイト
次に、GW期間トータルとGW前の10日間でのWebサイトの推定訪問者数を比較してみた。Yahoo! JAPANやGoogle、YouTube、Amazon.co.jp、楽天市場などの主要サイトも推定訪問者数は増加しているが、増加率でみると、「ウェザーニュース」や「気象庁」などの天気情報サイト、「ジョルダン」「日本道路交通情報センター」などの交通情報サイト、「ウォーカープラス」「トリップアドバイザー」などの観光・旅行関連サイト、「Retty」「食べログ」などのグルメサイトといった、外出を目的としたWebサイトでGW期間の増加率が高い傾向にある。また、「Forbes JAPAN」「is Media」「文春オンライン」などの雑誌系サイトの増加率も高くなっている。 【図表3】

    
        

● 大型連休になった影響により、昨年にくらべ低活性となった4/30・5/1夜のアクセス動向
最後に、改元によって『平成』最後の日となった4/30(火)と、『令和』最初の日となる5/1(水)の、時間帯によるアクセス状況の動きを1年前の同日と比較してみた。なお、昨年の4/30(月)は今年と同様に国民の休日だが、5/1(火)は連休の谷間の平日(翌5/2も平日)という違いがある。
これをみると、今年は5/1が祝日になったことの影響もあり、両日とも昨年同日にくらべ19時以降の時間帯で低調な傾向にあり、逆に5/1の日中9~17時台では今年の方が活発になっている。 【図表4】


※文中の数値はすべて、家庭内PCインターネット利用者の推定値        
             
              

【図表1】2019年4月17日(水)~5月6日(月)までの日別でのPCインターネットアクセス状況

【図表1】2019年4月17日(水)~5月6日(月)までの日別でのPCインターネットアクセス状況

【図表2】GW期間トータル(4/27~5/6)でのPCインターネットアクセス状況 前2期間との比較

【図表2】GW期間トータル(4/27~5/6)でのPCインターネットアクセス状況 前2期間との比較

【図表3】GW期間トータル(4/27~5/6)での推定訪問者数増加率上位サイト一覧
*GW期間トータルで推定訪問者50万人以上のWebサイト

GW期間トータル(4/27~5/5)での推定訪問者数増加率上位サイト一覧

【図表4】平成最後の日(4/30)と令和最初の日(5/1)の時間帯別アクセス状況 前年同日比較
*1時間ごとの推定訪問者数の平均値を「100」として指数化

【図表4】平成最後の日(4/30)と令和最初の日(5/1)の時間帯別アクセス状況 前年同日比較

■PCインターネット視聴データサービス「Web Report」の概要

パネル対象者 日本国内の4歳以上の家庭内PCインターネットユーザー 約12,000人
パネル構成 母集団となる日本国内の家庭内PCインターネットユーザーの縮図となるよう、性/年代構成等を準拠し、パネルを構築
“インターネットユーザー”の定義 過去12ケ月間に家庭内PCインターネットを利用した人

<株式会社ビデオリサーチインタラクティブ>

株式会社ビデオリサーチインタラクティブは、インタラクティブ領域におけるメディアの媒体価値や広告効果を最大化・最適化するための業界標準データやソリューションを提供し、企業のコミュニケーション活動をサポートしています。
インターネットオーディエンス測定事業、広告統計事業、広告効果測定事業を軸に、1999年より活動しています。



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