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2019年上期のスマートフォン動画広告出稿量、
インストリーム広告では「ネスレ日本」、アウトストリーム広告では「NetEase Games」がトップ
－ デジタル広告統計サービス「digiads（デジアズ）」より －

2019年8月1日　　　
株式会社ビデオリサーチインタラクティブ

インターネット利用状況を調査している株式会社ビデオリサーチインタラクティブ（本社：東京都千代田区、社長：遠藤 敏之[えんどう としゆき]）は、2019年上期（1月～6月）のスマートフォン動画広告について、インストリーム広告とアウトストリーム広告に大別し出稿状況を取りまとめました。
今回の結果は、当社独自基準に基づいて収集・DB化した、デスクトップ・スマートフォンの動画広告やディスプレイ広告の広告統計サービス「digiads（デジアズ）」をもとにまとめたものです。

＜主なポイント＞

●　2019年上期（1月～6月）においてスマートフォン向けのインストリーム広告(*１)を出稿した広告主数は1,752社。当期間で推定インプレッション数が最も多かった広告主は「ネスレ日本」であり、次いで「Netflix」「花王」「明治」「資生堂」が続いている。
また、アウトストリーム広告(*２)を出稿した広告主数は1,540社。最も出稿量が多かった広告主は「NetEase Games」となった。上位10社内には「マッチングエージェント」「アイビー」「ネットマーケティング」などのマッチングアプリ事業者やゲーム事業者が多くを占めている中で、「JapanTaxi」のランクインが目立つ。　【図表1】

　　　　
　　　　　　　

●　広告で訴求している銘柄を商品種類（中分類）で出稿量をまとめると、インストリーム広告・アウトストリーム広告ともに「ゲームコンテンツ」が最も多い結果となった。その他、「ブロードバンドコンテンツ」「他のインターネット関連サービス（企業向けサービスなど）」も双方とも上位にランクインしている。逆にいえば、これらのカテゴリー以外は上位で重複していず、前述の出稿量上位広告主において双方に名を連ねる広告主がいないこともあわせ、インストリーム広告とアウトストリーム広告のフォーマットの違いに伴う活用目的・活用シーンの差異が窺い知れる。なお、商品種類の中分類は約350に分類されるが、アウトストリーム広告では出稿量上位10カテゴリーで、総インプレッション数の82%までを占めており、出稿カテゴリーの寡占化が見受けられる。　【図表2】

　　　　
　　　　　　　　

●　次に、広告出稿社の業種別シェアをみると、スマートフォン広告全体では、職業紹介や教育、美容・エステなどの「その他のサービス」が36%を占め、「IT業種」「製造業」がそれに続く構成になっている。全体にくらべインストリーム広告では「製造業」、アウトストリーム広告では「IT業種」「製造業」のシェアが相対的に高い傾向を示している。　【図表3】

　　　　　　　　

●　最後に、インストリーム広告とアウトストリーム広告の重複出稿状況をみてみると、動画広告出稿社の8割が非重複、という結果になった。　【図表4】

*1 インストリーム広告　：動画本編の前後、中間に掲載されるビデオ広告。「digiads」ではプレロールが調査対象。
*2 アウトストリーム広告：ディスプレイ広告枠等の動画コンテンツ外で表示されるビデオ広告。「digiads」では、便宜上インストリーム広告以外のMP4素材を集計対象。
※上記の説明はJIAA「インターネット広告基礎用語集」より抜粋
　　　　　　　　 　　 　
　　　　　 　　　　　　　　

■デジタル広告統計サービス「digiads（デジアズ）」の概要

調査対象広告スペース	<スマートフォン> 主要なアプリ/ Webサイトより選定した約550の広告メニューを対象 ・2018年4月より、主要ソーシャルメディア（Facebook / Instagram / Twitter）を追加 ・2018年5月より、YouTubeを調査対象に追加 ・2018年12月より、LINEを調査対象に追加 <デスクトップ> 主要メディアサイトより選定した約3,000の広告メニューを対象
調査方法	実際の機器（スマートフォン/PC）を使用し、クローラーにて広告素材を取得しDB化
主な集計項目	・広告主名 / 銘柄名 / 素材別の推定インプレッション / 推定広告費集計機能 ・調査対象アプリ･Webサイト / 広告メニュー別の広告出稿状況集計機能 ・配信アドサーバー別の広告出稿状況集計機能

＜株式会社ビデオリサーチインタラクティブ＞

株式会社ビデオリサーチインタラクティブは、インタラクティブ領域におけるメディアの媒体価値や広告効果を最大化・最適化するための業界標準データやソリューションを提供し、企業のコミュニケーション活動をサポートしています。
インターネットオーディエンス測定事業、広告統計事業、広告効果測定事業を軸に、1999年より活動しています。